- 運転免許証
- 顔写真付き個人番号カード
- 顔写真付き住民基本台帳カード
- 在留カード
- 特別永住者証明書
- 身体障がい者手帳
- 運転経歴証明書(H24年4月1日以降のもの)
※高額の地金のお取引の際には、本人確認書類のお取り扱いが異なります。その場合には別途ご案内申し上げます。
個人情報保護方針
株式会社STAYGOLDはブランド古着および宝飾品等の買取・販売事業に当たり、お客様の個人情報をお預かりしております。これらの個人情報を適切に保護することは、当社の社会的責任です。そのため当社は、個人情報保護マネジメントシステムを遵守し、個人情報を正確かつ誠実に取扱い、透明性の高い企業活動を遂行します。
・ブランド古着および宝飾品等の買取・販売事業という当社の事業内容を考慮し、お客様及び社員の個人情報を適切に取得、利用、提供します。
・特定された利用目的の達成に必要な範囲を超えて、個人情報を取扱いません。またそのための措置を講じます。
・個人情報への不正アクセス、個人情報の漏えい、滅失又はき損のリスクに対し、防止処置並びに是正処置を講じます。
・個人情報に関する苦情及び相談に対し、適切に対応します。
・個人情報の取扱いに関する法令、国が定める指針及びその他の規範を遵守します。
・個人情報を適正に利用し、またその保護を徹底するために、継続的に個人情報保護マネジメントシステムを見直し、改善します。
2019 年4月1日 制定
株式会社STAYGOLD
代表取締役 柏村淳司
【個人情報保護方針のお問合せ先】
株式会社STAYGOLD
お客様窓口
TEL:03-6427-1153(平日10:00~17:00)
E-mail:info@staygold-sg.com
個人情報保護管理者 管理部法務 秋元 穫
個人情報の取扱いについて
1. 個人情報の利用目的
1. 直接書面以外で取得した個人情報の利用目的
当社は、直接書面以外で取得したお客様の個人情報を下記のとおり取扱います。
・商品発送のため、提供元から取得した個人情報を利用します。
・採用選考のため、人材紹介会社などから取得した個人情報を利用します。
2. 保有個人データとその利用目的
・古物の取引を通じて取得したお客様の個人情報
⚬ 古物営業法の定めに基づく、記録を作成するため
⚬ 弊社サービスを反復・継続して利用頂くため
⚬ 買い受けた商品が真正であることを証明するため及び買い受けた商品の販売先に対して当該商品の真正を証明するため(ただし、保証書又は購入証明書記載の個人情報につきましては、マスキングいたしますので、当該商品の販売先に対して開示はいたしません。)
・従業者の個人情報
⚬ 人事管理・労務管理・健康管理
⚬ 業務遂行に関する管理
・採用応募者の個人情報
⚬ 採用業務実施
⚬ 上記に関する連絡
・退職者の個人情報
⚬ 退職後の人事管理
・「コーポレートサイト」、「BRANDREVALUEサイト」、「BRINGサイト」、「OneStylebyBRINGサイト」、「フランチャイズサイト」の「お問合せ」、「資料請求」、「 説明会申込み 」ページにご連絡頂いたお客様の個人情報
⚬ 問合せ内容に対する回答および連絡
保有個人データの開示等の請求
当社は、保有個人データ (当社が、本人の求めに応じ、利用目的の通知・開示・内容訂正・追加又は削除・利用停止・消去及び第三者への提供の停止 のすべてに応じることができるもの)について、下記のとおり対応致します。
1. 請求先
開示等(利用目的の通知・開示・内容訂正・追加又は削除・利用停止・消去及び第三者への提供の停止)を請求される場合、 請求者様が以下の書式(名称:個人情報開示等請求書)に必要事項を記載の上、本人確認資料(※)の写しを郵送にてご送付ください。なお、郵送以外での請求は、お受けしておりません。ご了承の程お願いいたします。
(※)本人確認のための書類
ご本人様を確認できる、現住所記載の本人確認書類(1)~(8)のうち、 いずれか1点の写しをご送付ください。
※ご送付いただいた本人確認書類は、古物営業法その他法令に基づき、写しを頂戴いたしますので事前にご留意のほどよろしくお願いいたします。
(1点で確認可能な本人確認書類(写真付き))
1. 運転免許証
2. 運転経歴証明書(H24年4月1日以降のもの)
3. 顔写真付き住民基本台帳カード
4. 身体障がい者手帳
5. 在留カード
6. 特別永住者証明書
7. 顔写真付き個人番号カード
顔写真付き本人確認書類をお持ちでない場合には、以下2点以上の本人確認書類の写しが必要となります。
・国民健康保険証
・船員保険に係る年金証書
・船員保険証または介護保険の被保険者証
・共済組合員証
・国民年金手帳
・国民年金証書
・厚生年金保険証書
・写真無し住民基本台帳カード
・パスポート
別途、ご本人様名義の現住所が確認できるもので、発行日から3ヶ月以内の公共料金領収書もしくは請求書 (電気、水道、ガス、固定電話、未払いでも可能)をご一緒にご送付ください。
送付先
〒150-0011東京都渋谷区東3-11-10 2F
株式会社STAYGOLD お客様窓口
TEL:03-6427-1153(平日10:00~17:00)
E-mail:info@staygold-sg.com
個人情報保護管理者 管理部法務 秋元 穫
※個人情報保護管理者へのご連絡は上記お客様窓口までお願い致します。
2. 代理人による開示等の求め
開示等の求めを請求者様の代理人から行う場合は、 請求者様との関係を確認するため、「個人情報開示等請求書」の代理人欄にご署名ください。「個人情報開示等請求書」、 請求者様及び代理人の本人確認資料(※)、請求者様の委任状を同封のうえ、上記の送付先にご送付ください。
3. 手数料
利用目的の通知及び開示の請求については、1回の申請ごとに、 あらかじめ800円(税込)の手数料を切手の送付によりお願い致します。
4. 開示等の求めに対する回答方法
原則 、請求者様の請求書記載住所宛に書面により回答致します。ただし、「本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利 益を害するおそれがある場合」等JIS Q15001:2017の定める事由に該当する場合等については、不開示とさせていただくこともございますが、その場合は、その旨、理由を付記してご連絡致します。
5. 開示等の求めに関して取得した個人情報の利用目的
開示等の求めに伴い取得した個人情報は、当該手続に必要な範囲のみで取り扱うものと致します。
6. 個人情報の苦情および相談への対応
個人情報に関する苦情およびご相談は、下記までお願い致します。
〒150-0011東京都渋谷区東3-11-10 2F株式会社STAYGOLD
お客様窓口
TEL:03-6427-1153(平日10:00~17:00)
E-mail:info@staygold-sg.com
個人情報保護管理者 管理本部法務 秋元 穫
策定日:2020年4月1日
改定日:2023年10月1日
7. 認定個人情報保護団体の名称と苦情の解決の申し出先
認定個人情報保護団体の名称:
一般財団法人日本情報経済社会推進協会
苦情の解決の申出先:
認定個人情報保護団体事務局
住所:
〒106-0032 東京都港区六本木一丁目9番9号六本木ファーストビル内
電話番号:
03-5860-7565 / 0120-700-779
(注)当社の商品・サービスに関する問合せ先ではございません
(注)当社の商品・サービスに関する問合せは、上記「お客様窓口」までご連絡ください
第1条(規約の目的及び規約の変更)
1.株式会社STAYGOLD(以下、弊社と省略いたします。)とお客様(弊社HP、弊社店舗へアクセスのうえご利用の全てのお客様を指します。)との買受契約について、共通の条件を本規約の目的とさせていただきます。
第2条(売買・引き渡条件・支払条件・所有権の移転・通知 )
1.弊社はお客様との買受契約において、弊社を買主、お客様を売主として、弊社は、お客様から、商品を買い取らせていただきます。
第3条(危険負担)
買取いたしました商品の滅失、毀損その他すべての危険は、前条4項に定める引き渡しをもって、買主に移転いたします。
第4条(契約の解除及び返還請求)
1.買主は、買主従業員が査定し、買取いたしました商品の引き渡しを受けた後、本部にて再度査定させていただきます。その査定に際して、買取いたしました商品が、真正品(正規品)ではない商品、コピー商品、類似商品、真作であると誤認を招く商品または、真物ではない商品(宝石、宝飾品の場合には、天然品と評価したにもかかわらず人工加工宝石や合成物、類似石【例示 合成ダイヤモンド、ラボグロウンダイヤモンド、Moissanite等を指します。】であった場合を含みます。)であることを発見した場合には、代金の返還の申し入れのご連絡を電話、通知書面によって行い、契約を解除させていただきます。
第5条(損害の賠償)
売主は、買主及び買主と利害関係のある第三者に対して、本規約に違反して、損害を与えた場合には、売主は、買主及び買主と利害関係のある第三者に対して損害を賠償しなければなりません。
第6条(不可抗力)
買主は、売主に対して、地震、台風その他の天変地異、戦争、暴動、内乱、法令その他規則の改正、政府行為その他の不可抗力により、買受契約の全部または一部を履行できない場合には、その責任を負いません。
第7条(反社会勢力の排除・虚偽告知)
1.売主が、以下各号に該当する者(以下「反社会的勢力等」といいます。)であることが判明した場合には、通知等による催告を要せずに、直ちに買受契約を解除いたします。
(1) 暴力団員(暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律(平成3年法律第77号。以下「暴対法」といいます。)第2条第6号に規定する暴力団員)
(2) 暴力団準構成員(暴力団員以外の暴力団と関係を有する者であり、暴力団の威力を背景に暴力的不法行為等を行うおそれがあるもの又は暴力団若しくは暴力団員に対し、資金武器等の共有を行うなど暴力団の維持若しくは運営に協力し、もしくは関与する者)
(3) 社会運動等標ぼうゴロ(社会運動若しくは政治活動を仮装し、又は標ぼうして、不正な利益を求めて暴力的不法行為等を行う恐れがあり、市民生活の安全に脅威を与える者)
(4) 特殊知能暴力集団等(暴力団との関係を背景に、その威力を用い、又は暴力団と資金的なつながりを有し、構造的な不正の中核となっている集団又は個人)
(5) 準暴力団又は準暴力団構成員(平成25年3月7日付警察庁通達に規定される、いわゆる「半グレ」と呼ばれる集団又は個人)
第8条(未成年取引)
買主は、未成年者(弊社の買取事業においては取引時に20歳未満の方を未成年とみなします。)のお客様とお取引いたしません。ただし、親権者、監護者の承諾を意味する署名・押印がある場合には有効なお取引があったものとみなします。
第9条(準拠法及び裁判の管轄)
買主と売主との間における買受契約から生じる一切の紛争につきましては、日本法を準拠法とし、東京地方裁判所(訴額に応じて東京簡易裁判所)を第1審の専属的合意管轄裁判所とすることに合意したことを確認させていただきます。
ソーシャルメディア・ガイドライン
1. 本ガイドラインの目的
株式会社STAYGOLDのソーシャルメディアの公式アカウント(以下「公式アカウント」という。)の運用担当者は、株式会社STAYGOLDの事業の促進、発展、企業戦略のために運用することを大前提の目的とする。そして、本ガイドラインに記載するソーシャルメディアの公式アカウントの担当者の運用に関する留意点を挙げて、公式アカウント運用担当者が個人の見解を含んだ私的利用に値する自由な利用によってソーシャルメディアに関する重大な問題発生を防止することを目的とする。
2.ソーシャルメディアの特定及び定義
ソーシャルメディアとは、ブログ、ソーシャルネットワーキングサービス、動画共有サイトなど利用者が情報を発信し、形成していくもの。利用者同士のつながりを促進する様々な仕組みが用意されており、相互の関係を視覚的に把握できることを特徴とされているものを指す。
3.ソーシャルメディアの利便性に基づく特性
(1) ソーシャルメディアの特性は、手軽でかつ即時に発信できるというメリットがある反面、よく考えることなく発信して利用してしまうおそれがある。
(2) 発信をすることで、インターネットその他の情報通信ネットワークを通じて急速に拡散がなされてしまい、当該発言や発信した情報はアカウントを削除しても第三者によって保存されるおそれがあり、半永久的に拡散される恐れがある。
(3) ソーシャルメディアを利用する環境とは、様々な属性や価値観、意見を有する者が利用する公共的な空間であることに照らし、特定の閲覧者間の発信であったとしても、閲覧者がその内容を転載し、第三者の引用等によって拡散されるおそれがある。
(4) 発言の一部分が切り取られることで情報の発信者自身の意図しない情報として加工され伝播するおそれがある。
(5) 匿名での発信や氏名又は所属する組織の一部を明らかにしない発言であった場合であっても、過去の発信情報等により意図せず組織の特定がなされる恐れがあり、現に所属している株式会社STAYGOLDの従業員及び組織体、一般世俗的な評判に関わるおそれがある。
(6) 発信した情報の一つ一つは断片的情報を内容とする場合であっても、複数の断片的情報の組み合わせ、又は、他の情報と照合することで特定の内容を有する情報として理解されるおそれがあることがある。また、その発信した情報の一つ一つには特段の問題がない場合であっても、全体として不適切な内容と認識されるおそれがある。
(7) 人間関係がインターネット上で可視化されるサービスであるため、匿名で利用するインターネット上のサービスと比較し、人間関係にまつわるトラブルが生じやすい。
(8) 継続的なつながりのある人間関係にメッセージによるコミュニケーションをとる場合には、軽率で不適切な内容を発信したり、他の者の発信の内容につき自ら内容の真偽を確認せずに発信するおそれがある。
4.ソーシャルメディアの私的利用に当たる留意点
株式会社STAYGOLDの従業員として、入社時に署名した際に説明したように、社内で共有した情報を社外へ漏えいしないよう、守秘義務が課せられてます。当社の信用を失墜させるような情報の発信や、当社の情報漏えいになる投稿はしないでください。例えば次のような投稿です。
著作権や肖像権などの他人の権利を侵害する投稿をしないでください。例えば次のような投稿です。
また、以下のタイプの投稿は、「炎上」したり、批判を招くおそれがあります。読み手にどのように受けとられるのか、読み手が不快に思う内容になっていないか特に注意して投稿するようにしてください。
①当社のサービスや、他社サービスへの言及
②差別・ハラスメント・社会問題に関する投稿
③対話マナーや、コミュニケーションに問題のある投稿
④悪のり・不謹慎な投稿
5.処分
前記のような投稿をすることで当社に損害を及ぼした場合には、就業規則に基づいて処分があるのみならず、民事上の損害賠償請求をする場合や、刑事告発の対象となる場合がある。
ソーシャルメディア運用ポリシー
1. 概要
株式会社STAYGOLD(以下、「当社」といいます。)は、株式会社STAYGOLDのソーシャルメディアの公式アカウント(以下、「公式アカウント」といいます。)の運営及び、当社従業員のソーシャルメディアへの参加に関して、
「ソーシャルメディア・ポリシー(以下、「ポリシー」という。)」を定めます。対象となる公式アカウントは、「アカウント一覧(仮)〇〇〇〇~URL」に定めるアカウントの一切となります。
2.基本方針
公式SNSアカウントは、当社の業務、取組み、行事の更新情報等を発信することを通じ、利用者に当社の理解を深めていただくとともに、利用者の利便性を高めることを目的とする。また、株式会社STAYGOLD公式SNSは、専ら情報発信を行うものとし、原則として、返信等は行わず、意見・問い合わせについては、「CONTACT(https://staygold-sg.com/contact/)」において受け付ける。
3.運用方法
株式会社STAYGOLD公式SNSは、コーポレート部が以下のとおり運用することとする。
発信する情報
その他の対応と情報の提供
お客様のニーズに資する観点から、リユース業界にわたる関連情報についても、必要に応じて情報の提供を行う場合があります。
4.免責事項
5.利用者による書き込みの削除等
以下の各項に該当する場合、予告なく削除又はアカウントのブロック等を行う場合がありますので、あらかじめご了承ください。
6.著作権について
株式会社STAYGOLD公式SNSの内容について、私的利用又は引用等著作権法上認められた引用等を行う際は、必ず出所を明示してください。
7.短縮URLの使用の可否について
公式アカウントでは、リンク先を表示する場合には、短縮URLを使用することがあります。短縮URLの使用時には、リンク先が「.go.jp」以外のドメインの場合には、リンク先を明示することとします。
8.注意事項
当社は、公式アカウントについて、予告のない運用の中止、投稿等の削除、当アカウント自体の削除を行う場合がありますので、予めご了承ください。
上記措置に対して、当社はそれらに関するいかなる責任を負うものではありません。
9.運用方針の周知・変更等
本方針の内容は株式会社STAYGOLDのコーポレートサイトに掲載する。また、本方針は必要に応じて事前に告知なく変更するものとする。
コミュニケーション・ガイドライン
株式会社STAYGOLDソーシャルメディアの公式アカウントコミュニケーション・ガイドラインは、株式会社STAYGOLD(以下、「当社」といいます。)がソーシャルメディア上の公式アカウント(以下、「公式アカウント」といいます)を利用する際の規則について定めた内容となります。より良いコミュニケーションの場と円滑なコミュニケーションを実現するために、ご利用の前に以下のガイドラインをご一読いただいたうえで、ご同意いただきますようお願いいたします。それぞれの公式アカウントで別途定めがある場合には、それぞれの公式アカウントで別途定められているコミュニケーションガイドライン等を併せてご確認いただきますようお願いいたします。
1. ソーシャルメディアの運営について
当社のソーシャルメディアの公式アカウントは、当社の事業である「BRING」「BRANDREVALUE」の運営に関わる情報の発信と、ご利用する皆様のコミュニケーションの場として活用させていただきます。
2.免責事項
3.利用者による書き込みの削除事項
公式アカウントに対する、以下の各項に該当する場合、予告なく削除又はアカウントのブロック及びアクセスの制限の措置等を行う場合がありますので、以下に該当する投稿をしないようお願い申し上げるとともに、あらかじめご了承ください。
4.投稿内容・情報等に関する注意事項
5.運用方針の周知・変更等
本方針の内容は株式会社STAYGOLDのコーポレートサイトに掲載します。また、当コミュニティガイドラインは必要に応じて事前に告知なく変更するものとします。
6.公式アカウントに関する問い合わせと問合せに対する管理及びプライバシーポリシー
本人確認書類のコピー(1部)を必ずご用意してください。
※本人確認書類は、ご成約の際にご本人様確認のために必要となります。
1種類で確認が取れる本人確認書類
※高額の地金のお取引の際には、本人確認書類のお取り扱いが異なります。その場合には別途ご案内申し上げます。
顔写真付き本人確認書類をお持ちでない場合には、以下2点以上の本人確認書類が必要となります
未成年者(18歳未満)のお客様は、親権者の同意書が必要となりますので、弊社までお問い合わせください。
採用情報
株式会社STAYGOLDでは
一緒に働く仲間を募集しています
求めるのは
次世代の文化を創る
プロフェッショナル